福利厚生は従業員の生活や労働環境をサポートする社内の大切な制度です。
福利厚生を充実することで従業員満足度が向上し、人材定着に大きく貢献するため、企業にとってもメリットが大きく、近年特に注目されています。
今回は、福利厚生を導入するメリットや、効果を上げるポイントをご紹介したいと思います。
福利厚生は戦略的に取り入れることで企業イメージの向上を図ることができますので、検討中の担当者の方は是非参考にしてください。
福利厚生とは
福利厚生とは、企業から従業員に提供される給料以外の報酬やサービスの総称です。
従業員を経済面や健康面から支える「生活のサポート」と、モチベーションを向上させ、能力を最大限に発揮できるようにする「労働環境の整備」という、2つの役割があります。
福利厚生の充実は、従業員の働きやすさにつながり、人材の定着や企業の利益向上にもメリットとなるのです。
福利厚生の種類
福利厚生には、法律で定められている「法定福利」と、企業が独自で制定できる「法定外福利」の2種類があります。
法定福利
法律で義務付けられている法定福利は、具体的に次の6種類が挙げられます。
・健康保険：日常生活で怪我や病気をした時に使う保険
・厚生年金保険：老後の所得を保障する役割を果たす保険
・介護保険：必要な介護サービスを提供するための保険
・雇用保険：失業した従業員に一定期間所得を保障するための保険
・労災保険：仕事上で怪我や病気をした時や通勤途中で怪我をした時に使う保険
・子ども・子育て拠出金：児童手当や子育て支援事業などに充てられている税金
このほか障害者雇用納付金なども法定福利に含まれ、定められたとおりに支払わなければ法律違反となります。
法定外福利
企業が独自に定めている法定外福利は、代表的には、住宅手当などの補助の支給や社員食堂などの環境整備が挙げられます。
法律による規定は無く、自由に制定できるので、自社の従業員がメリットを感じる福利厚生を選んで定めることが重要ですね。
福利厚生の重要なメリットを6つ紹介
従業員のために設ける福利厚生ですが、従業員が働きやすくなることは企業全体の利益向上にもつながるため、企業にも様々なメリットがあると言えるでしょう。
企業利益につながる重要なメリットを6つご紹介します。
従業員満足度の向上
福利厚生のメリットとして、まずは従業員満足度の向上が挙げられます。
生活や余暇を充実させることができれば、ワークライフバランスが実現し、従業員の満足度が高まるでしょう。
労働環境を改善できる福利厚生を導入すれば、仕事で感じるストレスや不満を軽減することができます。
従業員のモチベーションやパフォーマンスを高められ、企業にとっても大きなメリットとなるでしょう。
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人材の定着
福利厚生の充実は、人材の定着の面でもメリットになります。
生活や職場の環境に不満がある状態では離職する人も増えるため、働き続けたいと思える環境に整備することは大切ですね。
職場環境が整っていると一人ひとりのパフォーマンスも向上し、会社に貢献している実感を持つことで企業への愛着（エンゲージメント）の向上にもつながります。
優秀な従業員が定着することは、企業にとっても大きなメリットと言えるでしょう。
従業員の健康管理に
健康に関する福利厚生の導入は、社内全体で健康管理に取り組めるという点でもメリットとなります。
昨今、従業員が安定してパフォーマンスを発揮するためには、健康管理が重要であると再認識されており、健康経営に取り組む企業が増えているのです。
健康面をサポートする福利厚生としては、心身の健康について相談できるカウンセリングサービスや、食生活を改善できる社食サービスなどが挙げられます。
福利厚生を利用することでセルフケア意識の向上するため、健康管理に関する福利厚生は非常にメリットが高いと言えるでしょう。
採用活動でアピールできる
就職や転職を考えている人の多くが福利厚生の項目を確認するため、待遇面の充実は採用活動でアピールになるというメリットがあります。
同じ福利厚生に魅力を感じた人が集まれば、共感度の高い人材を採用できるという点でもメリットになるでしょう。
福利厚生の導入は、現時点で働いている従業員のためになることはもちろんですが、将来働く人材へのアピールにも活用できます。
企業のイメージが向上
福利厚生が充実している企業は、経営が安定し、評価が高くなる傾向にあるため、企業イメージが向上するというメリットもあります。
労働環境を整えることで、従業員重視の経営を行っていることをアピールでき、企業の信頼性向上につながるでしょう。
節税効果がある場合も
福利厚生のための費用は、福利厚生費として計上することで法人税を節税できるというメリットもあります。
条件を満たしていれば導入や維持にかかる費用は経費扱いになり、課税対象となる所得を減らして節税することができるのです。
福利厚生にはデメリットもある？
福利厚生の導入は、残念ながらメリットばかりではありません。
費用と管理、利用率の面で生じる3つのデメリットを解説します。
費用の負担
福利厚生を導入することで、企業には費用の負担が発生します。
資金に余裕がないことで導入を諦めざるを得ないというケースもあります。
また法定福利に必要な費用は増加している傾向があるため、法定外福利にまで費用をかけられず、理想通りに充実させられないことも少なくありません。
管理に手間がかかる
導入後の管理に手間がかかるというデメリットもあります。
福利厚生を導入するためには申請書類に関する作業や利用機関とのやりとりなどを管理していく必要があります。
通常の業務がある中で、福利厚生の管理のためにも担当者や作業時間を確保しなければならないことになり、大きな負担になる場合もあるようです。
利用率が伸びないことも
ニーズに合っていないと利用してもらえない可能性もあります。
従業員のニーズに合った福利厚生を導入したいと思っても、ライフスタイルや嗜好は従業員によって多様なため、選定は難しいものです。
また、一部の人しか利用しないサービスの場合、利用しない人から不満が出る場合もあるでしょう。
せっかく福利厚生を導入しても、満足度を上げるどころか、逆に不満を感じさせてしまうという事態も招きかねません。
どんな福利厚生が人気？
どのような福利厚生を導入すれば、多くの従業員のニーズに応えることができるのでしょうか。
人気のある福利厚生の種類と、メリット・デメリットをご紹介します。
食に関するもの
社員食堂や食事補助など、食に関する制度やサービスは最も人気のある福利厚生の一つです。
特に社員食堂のサービスは、社外で食事を調達する手間が省けて便利だと感じる人が多く、たくさんの従業員にメリットを感じてもらえる傾向があります。
しかし、社員食堂を完備するとなると、初期費用や運営維持費などに大きな費用がかかってしまうのがネックです。
また、営業時間が決まっている社員食堂だと、外勤やシフト勤務の都合で時間内に食堂に行けない従業員がいる場合、不公平感を感じさせてしまうことにつながります。
コスト面や公平性を十分検討して導入する必要があるでしょう。
住宅に関するもの
住宅手当や家賃補助など、住宅に関する福利厚生も高い人気があります。
住宅に関わる出費は大きいものなので、会社にサポートしてもらえることをメリットと感じる従業員が多いでしょう。
しかし、住宅関連の手当や補助は高額であるため企業の負担が大きいことや、居住地域による家賃の違いなどから、従業員間で感じるメリットに格差が出てしまうケースもあるようです。
企業にとって重い負担にならない範囲や、メリットが公平になる適用条件をよく検討して支給する必要があるでしょう。
レジャーに関するもの
宿泊施設やレジャー施設の割引制度など、レジャーに関する福利厚生も人気があります。
余暇の充実は従業員のリフレッシュを促してワークライフバランスを整えるため、勤務時のモチベーションやパフォーマンスの向上につながり、企業にとってもメリットの大きい福利厚生です。
しかし、レジャー関連の福利厚生は趣味嗜好により好みが分かれるため、全ての従業員がメリットを感じる制度を自社で用意するとなると、管理やコストの面で大きな負担となるでしょう。
アウトソーシングの福利厚生などを上手に導入することで、低コストでの多彩なレジャーを楽しめるサービスを提供している企業が多いようです。
デメリットの少ないおすすめの福利厚生とは？
同じジャンルの福利厚生であっても、かかる費用や管理のしやすさなどは制度やサービスごとに異なります。
それぞれのメリット・デメリットをしっかり見極めて、導入を検討することが大切ですね。
食の福利厚生を例に考えると、一般の社食ではコスト面が高額になる点が気になりますが、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」のような設置型の社食サービスならば、低コストでの導入が可能で、デメリットを軽減できると言えるでしょう。
デメリットの少ないおすすめの福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」をご紹介します。
「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」
設置型の健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィスに専用の冷蔵庫を設置するだけで、野菜やフルーツ、お惣菜が届く仕組みの福利厚生サービスです。
社内で手軽に健康的な食事を取れると従業員にも評判で、累計10,000拠点以上（2024年2月時点）での導入実績があります。
社員食堂の導入でデメリットになりがちな、費用と管理、利用率の面から「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴をご紹介いたします。
費用はリーズナブル
まずは企業が負担する導入費や月々の費用がリーズナブルである点です。
「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は専用冷蔵庫を設置するスペースさえあれば導入でき、大きな工事も必要ありません。
初期費用は初月に導入費を70,000円（税別）支払うだけで、月々の企業負担額は、「オフィスでやさい」のプランで68,000円～（税別・年払いの場合）、「オフィスでごはん」のプランで35,000円～（税別・年払いの場合）と大変リーズナブルに利用することができます。
一般の社員食堂のような高額の運用費は発生しない上に、従業員の人数に合わせてプラン内容を調節できるため、幅広い規模のオフィスで導入できる点も大きなメリットです。
管理が手軽
「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、企業での管理が手軽である点も特徴です。
OFFICE DE YASAI配達員の直接配達対応のエリアなら、デリバリーや回収などの商品管理は全て配達員が行います。
クール便で届いた商品を冷蔵庫に入れて管理するだけであれば簡単ですね。
利用時は従業員が冷蔵庫から商品を選んで支払いをするので、購入に立ち会うレジ係などの人員を用意する必要はありません。
電子決済アプリ「YASAI PAY」を活用すれば企業での現金管理も不要となります。
高い利用率
「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の従業員利用率は90%以上であり、導入後しっかりと利用されているのも特徴です。
新鮮な野菜や美味しいお惣菜が、社内で手軽に食べられると従業員に好評で、OFFICE DE YASAIの導入で食事や間食の時間が豊かになったという声も少なくありません。
1品100円〜というリーズナブルな価格設定や、オフィスで食べやすいハンディサイズの商品のラインナップなど、従業員が利用しやすい工夫もされています。
利用率の面でメリットの高い福利厚生を検討しているのならば、OFFICE DE YASAIは非常におすすめのサービスです。
従業員の健康増進にも
従業員の健康増進にも活用できる福利厚生としても「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」はメリットが大きいと高く評価されています。
オフィスワーカーの95%が野菜不足だと言われている中、企業が食の面から従業員の健康をサポートするためには、いかにして不足しがちな栄養素を補う食事を提供できるかが大きな課題です。
OFFICE DE YASAIの導入は、野菜や健康的な食べ物を手軽に食べられる職場環境を整え、不足した栄養素を補給する機会を創出できるのは大きなメリットと言えるでしょう。
実際に導入企業では、健康を意識するようになったという声も多く、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」が健康増進に役立つ福利厚生であることが伺えますね。
まとめ
福利厚生には様々な種類があり、それぞれにメリットやデメリットがあります。
また、同じジャンルの福利厚生でも、サービスによってコストや管理の仕方は異なるため、自社にメリットになる仕組みが揃った福利厚生を選択することが重要です。
食に関する福利厚生や、従業員の健康増進につながるサービスを導入したい場合には、ぜひメリットが多い「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の活用を検討してみてください。
基本の人事施策については、こちらの記事を参考にしてみてください
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