近年、従業員の健康管理は企業の経営にとって重要な課題となっています。

なぜなら、企業全体で取り組むことによって生産性の向上、離職率の低下、企業のイメージ向上などたくさんのメリットが生まれるからです。

しかし、経営層や総務担当者が「従業員の健康についてサポートしていきたい」と考えていても、何からはじめれば良いのかわからない方も多いでしょう。

今回は、利便性、健康面で従業員をサポートできる「食の福利厚生」について解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

ランチタイムはどこで何を食べている？ 

まず、従業員はランチタイムにどこで何を食べているのでしょうか。

2015年に株式会社ジェイアール東海エージェンシーが「ビジネスパーソンのランチ弁当」に関するアンケートを実施したところ、「お弁当持参派」は34.8%、「お弁当購入派」は29.7％、「外食派」は18.9％、「社員食堂派」は8.2％、「出前やその他」は8.4％でした。

持参派、購入派合わせるとお弁当を食べている人は約65％と高い数字になっていることがわかります。

次に従業員はどこでランチを食べているのか調べていきましょう。

2016年にビルディンググループが「オフィスワーカーがランチをどこで食べているのか」のアンケートを実施したところ、「オフィスで食べる」は64％、「オフィス外で食べる」は23％、「昼食は食べない」は14％でした。

忙しくて外に出る時間がない、節約のために昼食を食べない人も意外に多いようです。

2つのアンケート結果から、ランチタイムにお弁当をオフィス内で食べる従業員は64％もいることがわかります。

では、なぜ従業員はオフィス内でランチを食べるのでしょうか。

オフィス内でランチを食べる理由

従業員がオフィス内でランチを食べる理由は、2つあります。

・節約できる

ランチで外食すると平均1,100円程度かかってしまいます。

お弁当を持参したり軽食を購入し、オフィスでランチを食べることで節約している従業員が多くいるようです。

・休憩時間を有効に使える

お昼時になるとお店も混雑しています。

入店するまで並び、食事が届くまでも時間がかかってしまい、まともに休憩できなかったということもあるでしょう。

また、高層ビルにオフィスがある場合、ランチ時間になるとエレベーターが混雑し「来ても乗れない」「10分も待つ」ということも考えられます。

オフィス内でランチを食べれば、お店へ移動する必要もありません。

では、オフィス内でランチを食べることに問題点はないのでしょうか。

オフィスランチは健康面で不安？

オフィスランチは、健康面で2つの不安点が考えられます。

・偏った食事になりがち

オフィスでサッと食べられるからという理由でおにぎりやパン、カップ麺だけなどバランスの悪い食事になってしまうことも考えられます。

バランスの悪い食事を続けていると栄養素が不足し、身体に不調が出てくる可能性もあるでしょう。

・急いで食べてしまう

オフィス内でのランチを自分のデスクで済ませようとしている人は「仕事がたくさん残っている」「キリの良いところまで進めたい」などの理由で、急いで食事を済ませてしまうこともあるでしょう。

急いでよく噛まずに食べると、ついつい食べ過ぎてしまう可能性も高いです。

では、どうすればオフィスランチの不安点を解決できるでしょうか。

まずは、オフィスランチをサポートする福利厚生がどのような内容なのか詳しく説明していきます。

従業員のオフィスランチをサポートする福利厚生とは？

ランチタイムにお弁当をオフィス内で食べる従業員が多いことがわかりましたが、企業としてどんな取り組みをすれば従業員をサポートできるのでしょうか。

従業員のオフィスランチをサポートできる福利厚生は、主に「提供型」「お弁当配達型」「設置型」の3つが挙げられます。

・提供型

オフィス内に指定の場所を準備し、ランチに温かい食事を提供するサービスです。

・お弁当配達型

事前にお弁当などを発注し、ランチに合わせてオフィスに直接届けてくれるサービスです。

・設置型

オフィスの空きスペースに専用の冷蔵庫などを設置し、軽食やドリンク類を無人で販売するサービスです。

従業員のオフィスランチをサポートする福利厚生をご紹介していきます。

社員食堂

提供型の社員食堂とは、企業が従業員のために設置した給食施設や設備のことをいいます。

オフィスに給食設備を作るため、工事費や設備費を合わせると数百万～数千万円のコストがかかってしまうでしょう。

しかし、提供するメニューを自社で考えられるので、従業員の健康増進をしっかりサポートすることが可能です。

社員食堂には、3つの運営方法があります。

・直営方式

企業が、栄養士や調理スタッフ、開設から運営まで社員食堂のすべてを行う方式です。

・準直営方式

社員食堂の運営業務を任せるために新たに会社を設立し、運営事業を一任する方式です。

・外部委託方式

社員食堂の運営や管理を外部の業者に委託する方式です。

社員食堂を作る場合は、自社にあった方式を選び、どのように運用していくのか事前にイメージしておくことが大切です。

配達型の社員食堂

配達型の社員食堂とは、外部の業者に委託して事前にお弁当を注文し、出来立てを会社まで配達してもらいます。

新たに調理スペースを作る必要がないため、規模が小さい企業でも導入しやすいでしょう。

ただし、最低購入数や注文時間、配達可能エリアが決められている場合があるので、担当者に負担がかかりすぎないか、従業員からの需要があるのか事前にリサーチする必要があります。

出張販売

出張販売には、作りたてのお弁当をオフィスに届けて販売する「お弁当の出張販売」と、オフィスの一角を借りて販売する「ブッフェ形式などのケータリング」があります。

配達型社員食堂と同様に、最低購入数や注文日時、出張可能なエリアが決められていることもあるので確認をしっかりしておきましょう。

出張販売は、ランチの時間しか利用できないことが多いため、外回りが多い企業や従業員の勤務時間が異なる場合、導入することは難しいといえます。

設置型社食サービス

設置型の社食サービスは、専用の冷蔵庫や冷凍庫を置く場所さえ確保できれば、従業員が24時間好きなタイミングで利用可能です。

勤務時間にバラつきがある企業や、従業員の少ない企業でも手軽に導入することができます。

軽食やお惣菜、ドリンクなど種類はさまざまあるのでオフィスランチの環境をどう整えたいのかをイメージしながら選択するのがおすすめです。

自動販売機

ジュースやコーヒーなどの飲料水、お菓子などの食品を自動販売機で販売します。

現金のほか、電子マネーに対応しているケースもあるので利便性が高いでしょう。

しかし、自動販売機の大きさや種類によって、設置の条件が変わることがあるので注意が必要です。

オフィスランチのサポートがもたらすメリット

オフィスランチのサポートが従業員にもたらすメリットは2つあります。

・従業員の健康管理・増進

前述のアンケート結果でもわかるように、ランチを食べない人（14％）の中には、「節約のために食べない」「外に買いに行くのが面倒」などの理由で、食事を抜いてしまう従業員もいます。

企業側がオフィスランチをサポートすることができれば、移動時間をとられることもありません。

また、安価でランチを提供できるため従業員のお金の節約にもつながるだけでなく、従業員の健康管理・増進にもつながるでしょう。

・求職者へのアピールや人材定着

少子高齢化の影響で、年々働き手が減っています。

そのため、新規人材の確保も大切ですが、従業員満足度をアップさせて定着させることも必要です。

オフィスランチをサポートすることで従業員の満足度もアップし、従業員の定着にもつながり、さらに求職者へのアピールにもなります。

では、実際に導入する場合、従業員のオフィスランチをサポートする福利厚生は何がおすすめなのでしょうか。

オフィスランチの中でも「設置型社食サービス」がおすすめの理由

従業員のオフィスランチをサポートする福利厚生は「設置型社食サービス」がおすすめです。

おすすめの理由は4つあります。

・運用コストを抑えられる

設置型社食サービスは、利用料や商品代金など毎月の利用料がかかりますが、人件費はかかりません。

初期費用も0円～数万円のため、社員食堂などに比べて運用コストを低く抑えられます。

・感染症予防

設置型社食サービスは、オフィス内に設置されるため、外出の必要がありません。

また、人との接触を最小限に抑えられるため、新型コロナウイルスなどの感染症予防にもつながります。

・誰でも利用しやすい

設置型社食サービスは、設置された冷蔵庫の中の商品は24時間購入可能なので、従業員であれば誰でも利用できます。

・企業の規模にかかわらず導入できる

設置型社食サービスは、オフィスの空きスペースさえあれば、企業の規模にかかわらず導入可能です。

利用の自由度が高い

設置型社食サービスは、従業員によって自由に利用できます。

例えば、お弁当を持って来たときは野菜を追加したり、おにぎりを持ってきたときはお惣菜を追加ということもできるため、自由度が高いことも魅力的なポイントです。

自由度が高いことで利用のハードルも低くなり、利用率も向上するでしょう。

社員の健康につながる

設置型社食サービスのなかには、栄養バランスの良いお惣菜や普段なかなか摂りにくい野菜やビタミンが摂れるドリンクなどを設置しているものがあります。

オフィスという身近な場所にあることで、今まで抜いていた昼食を食べるきっかけとなり、社員の健康増進にもつながるでしょう。

設置型社食サービスでおすすめの福利厚生をご紹介します。

設置型の健康社食サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

オフィスランチを利便性＆健康面でサポートできる設置型の健康社食サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」がおすすめです。

オフィスで野菜は「オフィスワーカーに明日への活力を」をコンセプトに管理栄養士が日本全国のヘルシーフードを厳選し、産直の野菜を使った新鮮なサラダ、旬のフルーツ、お惣菜などを取り揃えています。

全国10,000拠点以上の導入実績（2024年2月時点）、サービス継続率はなんと99.2％です。導入企業からの満足度が高いことがわかります。

また、導入の規模は、10～20,000名と幅広いため様々な企業で導入が可能です。

オフィスで野菜には野菜や果物、ヘルシーフードを配達する「オフィスでやさい」と健康にこだわったお惣菜を配達する「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。

オフィスでやさいは、宅配可能エリアであればスタッフによる商品管理のサポート付きで週2回の配達、オフィスでごはんは月1回の冷凍での配達です。

なぜオフィスで野菜がオフィスランチにオススメなのか、詳しくご説明していきましょう。

設置型のメリット＆健康重視のラインナップ

オフィスで野菜を導入する最大のメリットは、設置型の社食サービスのメリットに加え、健康重視のラインナップがあることです。

国内の厳選された新鮮な野菜やフルーツは旬にこだわった食材を使い、防腐剤や酸化防止剤は不使用、管理栄養士が監修したお惣菜も無添加にこだわっています。

旬の食材は、おいしさや新鮮さ、栄養価全てにおいて優れているので身体へのメリットがたくさん感じられるでしょう。

オフィスという身近な場所に、日本人が不足しているといわれている、食物繊維、ミネラル、ビタミンが摂取できる環境があることで、従業員のオフィスランチを健康面からサポートできます。

そして、オフィスで野菜は1品100円～と低価格で購入できるため節約にもつながります。

野菜やフルーツは、ランチの時間が少なくても食べやすいようにワンサイズにカットされているのも従業員に喜ばれるポイントです。

また、オフィスで野菜の支払いは現金の他に電子決済も可能なため、利便性も高く、時間もかかりません。

まとめ

従業員のオフィスランチを利便性＆健康面でサポートできる食の福利厚生についてご説明していきました。

従業員が健康でいることは何よりも大切なことです。勤務している間のランチをしっかりとサポートすることで、病気による欠勤やメンタルヘルスなどのリスクを回避することができるでしょう。

ぜひ、従業員のオフィスランチのサポートのために「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の導入を検討してみてください。

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